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新しい職場へのご就職、おめでとうございます!次は、現在の勤務先に退職の意思を伝えなければなりませんね。退職の意思を伝えるのは少し億劫に感じる方もいらっしゃるかと思います。本稿では、円満な方法で、現職を退職する方法をご紹介します。1. 退職の意思を直属の上司に伝える現勤務先での就業規則を確認し、何日前までに退職の意思表示をしなければならないか確認しましょう。あなたのポジション、あるいは契約にもよりますのでそちらも併せ確認しましょう。後任者を見つけるのに時間がかかりそうな場合は、あらかじめその時間も考慮したうえで、早めに退職の意思を伝えましょう。辞めてしまう職場ではありますが、次の勤務先も同業種であった場合等、退職後も関わる機会があるかもしれません。ビジネスパーソンとして最大限の配慮をしましょう。2.辞表を書く退職の意思を公式なものとするために、そして会社が記録として保管しておくために、直属の上司に宛て正式な辞表を書くのが一般的です。また、辞表は郵送等ではなく直接持参し、退職の意思表示と共に上司に手渡しましょう。辞表は、最後の就業日と共に会社での機会に対する感謝を添えた簡潔なものにするのがポイントです。3. 引継ぎ期間への配慮自身の役割と責任に応じて、後任者やそのトレーニングなど、引継ぎ任務をサポートできるようであれば、上司にその旨を伝えましょう。また、未完成のプロジェクトがあり、目途がつくまで日数がかかりそうな場合には、新しい勤め先に就業開始日を遅らせることができるかを確認してください。4. 退職を適切な時期・方法で発表する直属の上司またはレポート先があなたの退職について最初に知る人であるべきです。同僚らに先に伝えてしまい、彼らから上司の耳にはいることがないよう気を付けましょう。また、退職をチームメンバーにいつ・どのように発表するかについても、上司と打ち合わせておく必要があります。5.最終日まで職責を全うする現職を退職する理由がネガティブなものであったとしても、最終日までプロフェッショナルに仕事を続けてください。そのようなあなたのポジティブな勤務態度は将来の雇用または職業紹介のための契機となりえます。最終日まで、前向きに職責を全うしましょう。どのようにしてポジティブに現職を退職するかにつきお悩みの場合は、info@theadvisorygroup.co.jpまたは050-1741-0090までお気軽にご相談ください。また、LinkedIn(リンクトイン)にて最新求人情報や転職市場の情報を発信していますのでフォローをお忘れなく!関連記事:転職を考えるべき5つのサインとは?